寄稿しました（プレゼンテーションで使える5つの会話術）
昨年末からwebメディア「街角のクリエイティブ」で時折コラムを書かせていただいています。
他の媒体で書くことで文章表現の細かな点に気を配るようになりました。何より変わったことは、他人の優れた記事を「どんな風にして書いているのだろう」という視点で読むことが増えた点です。
また、刹那的にバズることを目標とせず、本質的に意味あることを、伝えたい特定の相手を想定して書くことを目指しています。
今週公開の記事はこちら、セミナーなど人前で講師や司会として話す方向けの話題ですが、日常会話やちょっとしたプレゼンにも応用できます。自分自身がセミナー講師として体験し蓄積してきた気づきを、少しでも役立てていただければと思い書きました、ぜひどうぞ。
【今すぐ実践できる】プレゼンテーションで使える5つの会話術 | 理論 | 街角のクリエイティブ
「うちの会社」と言い続ける自己催眠から脱する時は今だ
「うちの会社は〜」
「うちの会社に〜」
「うちの会社で〜」
何気なくサラリーマンが使っている「うちの」会社。その何気ない一言にはちょっとした、無視できない意味が含まれている、と考えている。
あなたが新入社員なら「うちの会社」には、入社の喜びや戸惑いが含まれているだろう。
あなたがベテラン社員なら「うちの会社」には、自ら築いてきた実績に対する自信と若干の所有意識が含まれているだろう。
その会社がスタートアップ間もない企業なら、「うちの会社」には社会を変革する強い意思と溢れる情熱が含まれているだろう。
その会社が有名大手企業なら、「うちの会社」には大きな誇りと少しのおごりが含まれているだろう。
さて、あなたが経営者であるならば、間違いなく「うちの会社」はあなたの会社だ。自由に発言し「うちの会社」を発展させればよい。
そしてもしあなたが一従業員であるならば、その会社のことを「うちの会社」と呼ぶことが適切なのかどうか、一度立ち止まってみることをお勧めしたい。
「うち（自分）」と「会社」の間にあるもの、つなげているモノはいったい何なのか。
一般的に雇用主は、従業員からの労務や知識の提供に対して見合った報酬を支払う。基本的には会社とはそれだけの関係だ。
しかし現実には、組織に所属することにはそれ以上の意味が含まれている。「一個人の○○さん」から「☆☆会社の○○さん」に自他ともにラベリングする。それは居場所になったり、ときに社会的信用と見なされたりする。
今まではそれで良かった。
それが仕事依存、多少のやりがい依存になろうともそれに報いる人事や報酬により幸せなバランスが取れていたし、定年退職した後もOB・OG会やら○○年組同窓会やらネットワークがあり、そして死ぬまでずっと「うちの会社」であり続けてくれた。
しかし時間が流れ、雇用関係や働くことへの意味付けは変化している。フリーアドレス制、在宅勤務、ノマドワークなど多様な働き方が叫ばれ、実現している。それらの本当の意味は仕事の効率化などではなく、「うち（自分）」と「会社」の距離を、物理的にだけでなく精神的に取ることにあるのだと、私は考えている。
これから大切なのは、「うち=自分」が何を出来るのか、客観的な能力とそれを他者に説明できることにある。所属の如何に関わらず発揮できる具体的なスキル。それを形作り、伝えるセルフブランディングの力。「会社」には自分の持つ能力の一部を提供しその対価を得るという、原点の関係に戻りつつある。それは既に所属とは異なる対等の関係性だ。
同時にその客観的にも証明された能力は他の組織や、あるいは地域やコミュニティにも並行して提供できる独立したスキルへと成熟させていくことができる。自分の居場所や役割が一つの会社に留まらずハイブリッド化していく、そういう社会が既に到来している。一ヶ所への盲目的な所属意識は薄くなり、すると必然的に「うちの会社」という表現は適さなくなる。
アイデンティティの自立、とか小難しいことを声高に言うつもりはない。ただ、常套句のように「うちの会社」と言い続けることはある種の自己催眠に陥り、いま述べたような社会の劇的な変化に鈍感になっていく。だから少し立ち止まってみたらどうかな、という提案だ。
かくいう私自身も、かつては「うちの会社」を多用していたし、ある時に妻から指摘されるまでその違和感の存在にすら気づかなかった。消化するのに3年ほどかかったが遅すぎることはない、と今実感している。
新社会人となった皆さんへ。組織に適応することだけに賢明にならず、こんな事を頭の片隅に置いて欲しい。会社人生よりも人生は遥かに、長いのだ。
＊2017.4.13 改題・改編
【開催報告】「子どものための自己紹介のコツ」講座
2015年度に初めて企画し実施しました「子どものための自己紹介のコツ」講座。開催の支援をいただいた東京都府中市への開催報告内容をこちらにシェアします。
これまでは専らビジネスパーソン向けにブレゼン技術や多様なキャリア形成、論理的思考力などについてセミナーを開催してきましたが、小学生を対象に教育の一端を担う経験は、私自身が多くの学びを得ることができました。
そしてたいへんありがたいことに、ご参加いただいた児童・保護者の皆さんから「楽しく、あっという間の90分だった」「また参加したい」「相手の目を見ること、ジェスチャーの大切さがわかった」「大人も参考になる内容だった」「次年度もぜひ継続して欲しい」など、多数のエールをいただきました。
昨今、文部科学省を頂点とする義務教育の世界では能動的な学び、アクティブラーニングへの関心が日々高まっています。聴くだけでない双発的なコミュニケーションの根本は子供たちの一層の成長を促す魅力的な要素を含んでいますが、一方で付け焼き刃の教え・学びから得られるものには限度があります。公教育だけに頼らず、私たち民間が長年にわたり蓄積してきた経験を子供たちの成長に少しでも役立てていきたい、その一心でこれからもこの活動を継続して行きたいと思います。
以下、事業報告のプレゼンテーション資料をご覧頂き、ご感想をいただければ幸いです。
Rock好きのアラフォー世代が涙する"64の名曲マッシュアップ"が教えてくれたテンポの力
ともかく、まずはこの15分の動画を見て（聴いて）欲しい。あっという間の15分になるはずだ。
◆History of Rock - Ithaca Audio
＊ithacaaudio.com
いかがでしたか？アラフォー世代にはきっと素晴らしい！の一言に尽きるだろう。60年代から80年代を中心に、見事な音の連なりを聴かせてくれる。年代や好みで強く惹かれる部分は人それぞれ異なるのだろうが、さて全体としてのクオリティを高めている要因は何だろうかと少し考えてみた。
それはきっと、64曲に共通する「テンポ」だ。ほぼBPM（beat per minutes）=100前後の曲を調整して繋げている。ロックの名曲には「恐竜がテンポ良く歩く速さ」が多い、と聞いたことがあるが、まさに1分間に100ビートくらいがそれに当てはまることをよく認識できる。遅すぎず速すぎず、程よいテンポでノッシノッシと恐竜が歩く、それに合わせて聞いている体も自然と動く。
私たちは常に五感を使ってコミュニケーションを取っている。その中で視覚の次に受け取る情報が多いのが聴覚。メッセージを効果的に相手に伝えるには、相手にとって心地良い発信が大切だ。日常生活やビジネスシーンのコミュニケーションにおいても、音の「テンポ」を効果的に使うことは発信のインパクトを更に高めることにつながるだろう。（具体的な応用方法は、今後じっくり考えてみます）
★個人的にはLed ZeppelinとQueenの存在感がやっぱり凄いなぁと。あとは"Walk this way"から"Radio GAGA"が重なっていく辺りは鳥肌モノでした、ややミーハーですが。。
（参考記事）
＊まさに神曲！ロック史に輝く64曲をマッシュアップした曲がクオリティ高いと話題 http://chu2.jp/post/11082/
「自分は何ができるのか」明確に伝える力が40代サラリーマンを救う
サラリーマンの40代、というのはどうやら一つの節目のようだ。
ごく最近目についただけで、40代を迎えたサラリーマンを憂う記事がこんなにも書かれている。その一つ一つは紛れもない現実であって、それは他人の悲哀でなく自分自身の今日の話なのだと、果たしてどれだけの人が認識できているだろうか。私自身も組織に片足を置いている一人として、自己反省を込め考えを述べたいと思う。
管理職が要らない社会
50年後には4,000万人も人口が減る日本において、少子高齢化を加味すると労働人口の減少率は更に顕著だ。単純に働く人が少なくなるのだから、それを管理する「管理職」の必要数は減り、また併せてAIなどの技術革新や組織のフラット化、労働・雇用形態の多様化により、本質的な人員管理に必要とされる管理職の役割は限りなく少なくなるだろう。事実、上記の城氏の記事にあるように、40代以上で特定の技術を持たない人材の雇用を望まない組織は今後も増えていく。
はっきり言うと、もう既に管理職というのは誇れる役割でも経験でもないのだ。経営のボードメンバーとして直接的に企業活動を指揮したり、経営企画や人事部門の先頭に立って組織運営の責を担うなど、限られたトップマネジメント経験を持つ人には相応の人材価値はあるのだが、大多数を占める管理のための管理職、組織の中間で上と下を調整する役割は、労働市場においては価値が無いとされている。上記の竹内氏の記事にあるように、そのことを理解しないまま大企業から転職した管理職経験者は、後になってはたと自分への期待役割の薄さとコアスキルの欠如に気づくことになる。
「何ができるのか」具体的に説明できる力
ではどうするのが良いのか。やはり何よりも他人に真似できない「特定の技術」を身につけ、磨くことに尽きる。誰しも職業に就いた当初は、その業種や職種に必要とされ、また活躍できるための能力強化に力を注いだはずだ。
大きな組織に長年身を置く人は顕著なのだが、せっかく身につけた専門能力がだんだんとその組織に特化したガラパゴス的なスキルに置き換わり、そしていずれは役割の変化と共に管理業務に取って代わり、現場の技術がわからない・社外ではわからない・自分ではできないという状態に陥りがちだ。反面、いつの時代も顧客や労働市場が求めているものは常に「何ができるのか」という具体的な能力であり、またそれを言葉でわかりやすく伝える、説明できる力が私たち労働者には必要となっている。
組織に頼らず、自分に頼ろう
もはや私たち一人一人の労働価値は、自分自身が高める他にない。毎日仕事として費やす1分1秒が、本当に意味のある時間なのかどうか。成果が自分の内面に具体的に蓄積されない仕事というのは他人のための仕事であって、価値の薄いものだ。
ただ従順に属する組織に成果を置いておくことは、かつてはそれが組織貢献であり愛社精神とされたが、それに報いる信頼関係は既に崩れているのではないか。寝耳に水のリストラや早期退職勧奨の対象に自分がならない保証はどこにもない。今までの延長で「逃げ切りたい」人はそれで良いが、自分が本当にそれを求めているのかどうか、態度を決めることが必要だ。
そんな投げかけの始まりは高橋俊介著「キャリアショック」であったと記憶しており、そこに書かれていた来るべき労働環境の変化に恐々としたものだが、その出版から早くも15年が経過した。振り返ると、この15年で社会は確実に変わったのだ。あと変わるべきは、私たち自身に他ならない。
考え続け、自分の役割を見つける
では私たちは一体、何をすれば良いのか。それには特定の優れた「技術」を身につけることだ。身につけるべき価値ある「技術」というのは何も理系の技術者やIT・webシステム業務に限った話ではない。
「営業しかやったことがない」のであれば優れた営業力というものがどんな要素で構成されているのか分析してみるといい。それはどのような手法で身につけられたのか、他人に同じ力を習得してもらうならどんなプロセスが有効なのか、他業種で応用が効きそうな先はどこか、そういう知恵を言葉に置き換えわかりやすくまとめ、再現性を持たせることが出来たならそれは優れた「技術」に他ならない。
大切なことは、常に自分の頭で考え続けることだと私は思う。大きな流れに漫然と乗っている日々は楽かもしれないが、その先が滝なのか海なのかもわからないのが今の世の中だ。だから時には流れに逆らい、脇道に逸れ、漕ぎ方を変え、あるいは船を乗り換え、とにかく考えては判断することを繰り返すことだ。ただ組織から与えられた役割に安住していても、何も得ることはできない。私たちの寿命は、組織のそれより遥かに長い。自分の生涯の役割を自分で見つけることができた時はじめて、本質的に自立したキャリアの第一歩を踏み出すことができるのだ。
立場が「上」ならメール返信は疎かで良いのだろうか？
会社役員
著名人や、なんとか省のキャリア官僚
マスコミの編集部、数あるwebメディア
私自身の、過去数少ない経験では、まともに返信を返してくる割合は、いいところ2割くらい。
例えば、会社役員のメールは短くなくてはいけないルールでもあるのでしょうか？
「了解した、以後◯◯されたし。」
のような返信、受け取ったことありますよね。
暗黙の了解で物事が進むと思ったら大間違い。今の時代、自分の意思をきちんと伝えたいなら、相手が何もわかっていない前提できちんと説明する必要がある。そうでないと、望む結果はいつまで経っても得られないことだろう。その責任はあなたにあるのだと、本当にわからないのだとしたら病巣の根は深い。トップマネジメントこそ抜群のメールコミュニケーションで、部下の見本になるくらいのリテラシーが欲しいもの。
著名人や、なんとか省のキャリア官僚。立場が「上」の人は、メールへの返信すらしないことがある。一体自分を何者だと思っているのか。相手が誰であれ、社会的立場に本質的には上も下もない。ただ、周囲がそのように扱っていてくれているだけ、ということに気づかない、裸の王様になってはいないだろうか。
マスコミの編集部や、数あるwebメディア。取材依頼や売り込み・告知、山ほど届くから返信なんかいちいちできない？そういうものだろうか。担当者一名あたり1,000件も毎日問い合わせがあるなら仕方ないが、いいところ100件とか数百の範囲内だろう。カスタマーセンターが放置したら即座にコンプライアンス問題。その程度の件数の受発信に対応できないメディアは、時代のニーズの上澄みにしか目がいかず、いずれ淘汰されていくだろう。
おしまい。
「副業OK」に舵を切ったロート製薬を全力推しする4つの理由
関西の老舗メーカー「ロート製薬」が従業員に副業を認める方針に転換したことが話題です。記事によると勤務しながら他の企業やNPOに所属することができ、いわゆる兼業の状態を認めた形。その中には恐らく起業という選択肢もあるでしょうし、週末ボランティアとは一線を引く、そして時代の変化を感じる特徴的な判断になりました。
私自身はパラレルキャリアとして「組織人の立場」と「市民活動および個人事業の立場」を併せ持つ働き方を続けています。このように企業が従業員に副業を認める動きには大いに賛成ですが、その理由を端的に4点お伝えします。
1.従業員からすると自己のコアスキルを磨くチャンス。一社のみのガラパゴスではその価値の良し悪しに気づき辛いが、二つ目の役割を得ることで自分自身の内面に客観性が生まれ、コアスキルをより正しく高める方向でキャリア形成することができる。
2.同じく従業員にとって、正社員であっても雇用の安定性が確保されない社会に今後ますますなっていくので、複数の収入源となりうる可能性のある取組を早期に始めることは人生設計としてのリスクマネジメントになる。今すぐ短期的な収益を求めるのではなく、元の雇用で生活の安定を維持しながら数年かけて二つ目の専門分野を計画的に地ならしするイメージが良い。
3.同じく従業員にとって、一つの仕事や役割への過度の依存を解消するチャンス。退職後も元の会社名や管理職の肩書きに後ろ髪を引かれ自立できない高齢者がいるが、それは一社終身雇用の弊害。複数の立場を持つことで、人生全体と仕事との関係性についてより合理的な理解を得られる。
4.雇用する側にとって将来的には、希望する労働者に副業前提の週3勤務などの体系化による賃金の見直しを行うことで人件費の圧縮が可能。人件費の圧縮は常に企業の課題であり、従業員とのwin-winでリストラと同等の効果を得られる。従業員個々の能力向上により自社のビジネスへもたらされるメリットは属人的な要素が多くまた時間も必要なため、短期的に目に見えたメリットは少ないかもしれない。しかし「社内の常識・社会の非常識」に気づくことで組織運営の健全化やパワハラ・セクハラ・モラハラ等の抑止につながる。
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もし、サラリーマンの皆さんがこの記事を興味深く読まれたら「うちの会社は副業禁止だから」と反射的に言う前に、しっかりと就業規則の全文を読んでみてください。そもそもの前提として、会社が副業禁止を従業員に強いることが法的にOKなのかどうかは、実はグレーゾーンとされています（憲法における職業選択の自由）。したがって案外「副業禁止」を明記している企業ばかりではない、という実情があります。
そして就業規程の中には「社外での業務に従事する際の規程および申請方法」といった、何らか条件付きでの活動を認めるルールが存在することがあります。企業が副業を避けたい理由の一つは、副業を通じた情報漏えいリスクです。ですから「同業種での副業」は認めていない事が多く、逆に従業員にとっては副業までも今と同じ事をやる動機付けというのは低いでしょうから、他の分野で自分を試したり、新たな専門分野を得るチャンスが生まれてきます。
と、ここまで考えを書きましたが、タイムラインを眺めていましたら副業に賛成の上でこんな意見もありました。
・「副業なんて勝手にやればいい。僕も休職中に月２０万くらいニュースサイトで売上立つようになって辞めた」（ニュースサイト「Mynews Japan」オーナー 編集長 渡邉正裕さん）
・「副業するなら、会社に隠れてこそこそやったほうがいい。会社は知っても素知らぬふりをしていればいい。そういう緊張感があるから、副業と本業をいかに効率的にやるか考える。認めたら、どっちも中途半端になるから意味がない」（「アナーキーマーケティング」の加藤元康さん）
このどちらの意見も、的を得ているなぁと思います。つまり、周到に環境を整えてから新しいことを始めるのと、情熱の赴くままにとにかくやってみるのと、どちらが求める姿に早く近づけるかというと圧倒的に後者でしょう。
しかしながら既存のルールが自由な行動を縛っていることも事実なので、限られた人だけがトライするのではなく、普通のサラリーマンがこれまでと異なる一歩を踏み出せるよう支援していくことには、やはり大きな価値があるのだと、私自身は思うのです。
